木原伸雄のちょっとと～く

投稿日：2012.07.23

住まいに対する消費者ニーズの変化

大手住宅メーカーの最近のチラシを見ていると、消費者ニーズの変化に対応した住宅を提供している。リフォームビジネスとしてどう対応すべきか迷うところだ。議事録から専務の報告を読むと「相談件数が減っている」とある。残念ながら報告だけに終わっており、要因は何か、対策をどうするかの具体的議論が見えない。待っていたのではジリ貧になる。

新築は①立地、②価格、③間取りが売れる三要素だったが、いま売れているのは①地盤、②構造、③省エネ性能に大きく変わっている。同様にリフォームも、①快適、②機能、③価格では通用しない。相変わらず価格訴求のチラシは多いが、果たして消費者の支持を得ているのかどうか、売れているのかどうか「?」である。ランニングコストのニーズはどうか。

東日本の大震災以降、二世帯同居が増えているという。理由はいろいろだろうが、①若い人の経済的不安、②親世代の資産贈与、③介護などが大きな理由になっている。見逃せないのは三世代同居により、若い主婦の就労機会が増えること、孫世代の世話が安心できるなどメリットも多い。デメリットも少なからずあるが、新しい住まい方の提案は有効だ。

秋のイベントの候補に挙がっている社員講座は、①住まいの構造補強＝耐震講座、②省エネ住宅、③ランニングコストの提案などが主役になりそうだ。1980年以前に建てられた住宅が地域には少なからずあるだけに、その対応策も歓迎されるかもしれない。①誰に、②何を伝えて、③どうして欲しいのか。明確にして取り組めば成果が上がるのではないか。