木原伸雄のちょっとと～く

認知症社会への取り組み

先日NHKで放送していたが、そのタイトルは「日本社会が直面する認知症『1300万人』時代。2025年には認知症と予備軍の合計が1300万人、９人に１人という勘定になり、65歳以上の高齢者では3人に1人となる。数字上のことではあるが8年後には現実となる。認知症を完治させることは難しいが、予備軍の時間を長くすることは不可能ではない。

65歳以上の高齢者を集めて運動と脳のトレーニングを定期的に開いている市がある。74歳の女性が「4年前に比べて注意力や処理能力などの認知機能が回復」したという。予備軍の治療は早ければ早いほど良いと言われるが、問題なのは予備軍と認めたがらない人が多いこと。早ければ早いほど効果が上がるのに、本人が認めなければ打つ手は少なくなる。

企業は商品やサービスのあり方についても、「認知症社会」を前提にした取り組みが求められる。2025年に後期高齢者に入る団塊の世代は経済力も強く消費欲も旺盛で、企業にとっては重要な顧客層になる。企業の取り組みとしてはわが社の高齢者対象の学習塾が「認知症社会」への移行に大きく抵抗している。現実の成果として高齢化への移行をストップする。

年齢は最高93歳、若い人でももうすぐ「古希」になる。それぞれ病気は持っているだろうが、歩いて塾に通う、多くの人と会話する、娯楽ではなく学習が中心だ。「鬱」から解放された人もいる。スポーツを始めたり、ボランティアに参加したり、一日を充実させている。1ヵ月に10講座、1年間で延べ1千人を超える高齢者が参加している。もうすぐ10年。